腰痛 | 今月の健康情報 | セルフメディケーション・ネット - NPO法人セルフメディケーション推進協議会（SMAC）

加藤哲太（セルフメディケーション推進協議会理事）

腰痛

（2014年04月掲載）

　平成22年国民生活基礎調査における有訴者率（病気やけが等で自覚症状のある者）は腰痛が上位をしめています（図1）。それほど、多くの人を悩ます腰痛ですが、その原因が判明しているものは全体の約15％です。それ以外は加齢、生活習慣、ストレスなど、さまざまな要因が複雑に絡んで起こると考えられ、明確な原因は分かっていません。

図1. 性別にみた有訴者率（人口千対）の上位5症状
厚生労働省　平成22年国民生活基礎調査

腰痛の種類

　腰痛の原因が医師の診察などから厳密に把握できるものを「特異的腰痛」、できないものを「非特異的腰痛」と呼びます。腰痛の約85％が非特異的腰痛です。特異的腰痛の内訳を表1に示します。

表1. 特異的腰痛の内訳

特異的腰痛	割合
腰椎椎間板ヘルニア	坐骨神経痛など下肢症状が主症状　4-5％
腰部脊柱管狭窄症	坐骨神経痛など下肢症状が主症状　4-5％
圧迫骨折	骨粗鬆症など　1%
感染性脊椎炎	背柱の感染　1%
尿路結石	背柱以外の病気　1%未満
解離性大動脈瘤	背柱以外の病気　1%未満

腰痛が起こるのはなぜ？

　成人頭部の重量は体重比で約10～13％（50kg成人の頭部重量は約5～6.5kg）といわれ、脊柱は重い頭部を支えています。脊柱が横側から見てS字になっているのは、頭部からの負荷を分散し、腰への負担を軽減させるためです。脊柱は椎骨と呼ばれる骨が連なって形成され、腰の部分は5つの椎骨で構成され、腰椎といいます。椎骨は軟骨組織である椎間板で連結され、椎間板は重力や衝撃を吸収するクッションのように働きます（図2）。

図2. 脊柱、腰椎の構造
「NATOM IMAGES ⒸCallimedia」

　腰椎を含めた脊柱全体を支えているのが筋肉です。腰椎の前側が腹筋、後側が背筋で腰をしっかりと支えています。過度な肉体労働、加齢、肥満、喫煙、運動不足、疲労、ストレスなどの要素が腰の負担をより大きくし、腰痛がおこります。

腰痛とは

図3. 加齢における腰痛の悪循環

　腰痛は病名ではなく体に表れる症状の総称です。特別な場合を除き、多くの人は年齢とともに腰痛になります。これは、加齢により腰部筋肉の脆弱化がすすみ、さらに運動不足で衰え、姿勢保持が困難となります。しかし、体は姿勢を保持しようと、筋肉緊張状態を続けるため、それが凝りや痛みになり、その後は「動かすと痛い⇒運動しなくなる⇒筋肉脆弱⇒筋肉柔軟性の消失⇒可動領域が狭くなる」を繰り返し、悪循環に陥ります。（図3）。上述したように、原因が明確なものはありませんが関節・椎間板、特に筋肉などに関係する場合が多いと考えられています。原因が分からないからといって過度な心配はしないようにしましょう。かえってストレスになり症状を悪化させることにもなりかねません。正しい方法で対応すれば痛みも軽減でき、予防も可能です。

腰痛が発症したら

　2012年に作成された日本整形外科学会・日本腰痛学会監修の「腰痛診療ガイドライン」では以下の3点に焦点をあて、治療を進めていきます。

①危険信号
腫瘍など重篤な脊椎疾患でも腰痛は発症。
ここでは、「危険信号」となる危険因子を指摘（表2）。

表2. 重篤な脊椎疾患の合併を疑うべき危険信号

●発症年齢が20歳以前または55歳以降

●時間や活動性に無関係の腰痛

●胸部痛

●癌、ステロイド治療、HIV感染の既往

●栄養不良

●体重減少

●広範囲に及ぶ神経症状

●構築性脊柱変形

●発熱

「危険信号」以外にも以下の症状がある場合は専門医へ。
●安静にしていても痛みが軽減しない
●時間経過とともに悪化
●下肢がしびれたり力が入らない
●尿漏れがする

②神経症状を伴う腰痛
腰痛よりも片側の強度の下肢痛、足趾や足部に放散性疼痛、同部位の感覚麻痺としびれ等

③非特異的腰痛
①と②以外の一般的腰痛で、腰痛の中で最も多い。慢性化していることが多い。

世代別の腰痛

　若年層（10～20代）は椎間板ヘルニア、中高年（50～70代）では脊柱管狭窄症、高齢者（70代～）の特に女性に圧迫骨折が発症しています。また、最近は子どもでも腰痛が増えています。長時間のゲームでの悪い姿勢が腰痛の原因になったり、激しいスポーツにより腰椎に負担がかかり疲労骨折を起こすことがあります。また、子供の椎間板ヘルニアの症状は下肢の痺れや神経麻痺よりも、「身体の硬さ」が特徴です。子どもは骨が未発達で柔らかく、悪い姿勢や外的刺激の影響を受けやすいのです。成長痛と思い見逃すこともあります。腰痛症状をよく観察し、心配な場合は早期に受診し、後遺症が残らないようにしましょう。

治療と予防

　薬物療法、運動療法、手術治療、コルセットなどの装具療法、牽引などの理学療法、運動器リハビリテーション、注射療法、があります。それぞれの病態での具体的な治療については個人により差があります。
　表3～4には腰痛診療ガイドラインで示された内容を抜粋しました。

表3. 腰痛に有効か　腰痛診察ガイドライン 2012より

薬物療法	・有用（表4）
運動療法	・4週間未満の急性腰痛には無効・4週～3カ月の亜急性腰痛には限定的・3カ月以上の慢性腰痛には有効・運動の種類には効果の差はない・至適な運動量、頻度、期間については不明
手術療法	・重度の慢性患者には脊椎固定術は疼痛軽減、機能障害を減じる可能性がある・腰痛治療には脊椎固定術と集中的リハビリテーションには明確な差はない
物理・装具療法	・温熱治療は急性および亜急性には短期的に有効・経皮的電気神経刺激法は不明・牽引療法は有効であるエビデンスは不足・腰椎コルセットは機能改善に有効
注射療法・神経ブロック	・硬膜外注射、局所注射は不明・腰痛治療には椎間関節注射や脊髄神経後枝内側枝ブロックは短期・長期的疼痛軽減に有効・神経根性痛には、経椎弓間腰椎硬膜外注射と神経根ブロックは短期的に有効
安静	・腰痛治療には無効　痛みに応じた活動性維持は、ベッド上安静よりも疼痛を軽減し、機能を回復させるのに有効
認知行動療法^1） (患者教育と心理行動的アプローチ)	・腰痛学級^2）が発症を減少させるかは不明・腰痛学級は早期職場復帰に向けた効果が期待できる・小冊子など使用する患者教育は自己管理に有用・認知行動療法は、亜急性・慢性腰痛の治療に有用

1）認知行動療法とは

気分や行動が認知のあり方（考え方や受け取り方）の影響を受けることから認知の偏りを修正することを目的とした、精神療法。行動療法と認知療法を併せたもの。

2）腰痛学級とは

医療専門家管理下で運動療法を含めた教育や技術プログラムで構成されたレッスンをグループ受講する介入療法。

表4. 腰痛の薬物療法　腰痛診察ガイドライン 2012より

選択薬	急性腰痛	慢性腰痛
第一選択薬	非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）、アセトアミノフェン
第二選択薬	筋弛緩薬	抗不安薬、抗うつ薬、筋弛緩薬、オピオイド

表5. 腰痛は予防可能か　腰痛診察ガイドライン 2012より

運動療法	発症予防に有効
コルセット	不明
認知行動療法	腰痛が慢性化し身体障害の発生や病欠が長期間に及ぶのを予防するのに有効

　腰痛になると生活範囲が狭まり、体力・筋力・気力も低下し、先に述べたような悪循環に陥ります。これらを断ち切るためにも、姿勢に注意したり、腰部筋肉を鍛える運動などを継続するように心がけましょう。整形外科で状態に適した運動プログラムなど相談されることをおすすめします。また、近年は腰痛発生件数が社会福祉施設などで増加しています。職場における腰痛リスクを減少させるには、作業の環境管理、健康管理及び労働衛生教育を総合的かつ継続的に、取り組むことが必要です。2013年に厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」が19年ぶりに改訂されました。職場での腰痛予防対策にご活用ください。

腰痛に関する科学的知見や関連情報は下記から得られます。

・「第2章腰痛対策」（厚生労働省）
　http://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/anzen/dl/1911-1_2d.pdf

・「職場における腰痛予防対策指針」（厚生労働省）
　http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/youtsuushishin.html

・「腰痛」（公益社団法人日本整形外科学会）
　http://www.joa.or.jp/jp/public/sick/condition/lumbago.html

・「腰痛」健康の森「日本医師会ホームページ」（日本医師会）
　http://www.med.or.jp/forest/check/youtsu/01.html