自身で健康を管理し、病気の発症を予防したり治療する「セルフメディケーション」。症状が軽い病気なら薬局で買える一般用医薬品（OTC医薬品）で予防・治療することが有効な手段となる。普及を後押しする改正薬事法の全面施行から1年がたった。薬剤師による対面販売が義務付けられた第1類医薬品は、販売不振が続いている。
改正薬事法（2009年6月施行）では、一般用医薬品を副作用リスクの高い順から第1類、第2類、第3類に分け、第1類は薬剤師による対面販売が義務付けられ、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者の取り扱いも可能とした。第3類は第2類と同様だが、通信販売も可能となった。
民間調査会社の富士経済がまとめた一般用医薬品の市場調査によると、薬局・薬店では、薬剤師不足に起因する「第1類」医薬品取扱店の減少や、薬剤師不在時の販売機会ロス、リスク分類別の店頭陳列変更などが生じ、販売実績にも影響を及ぼしている。
総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液などの胃腸薬市場は、2009年は前年比4.2％減の406億円だった。制酸薬を中心とした第1類医薬品は販売が規制され、売上げが減少した。
第1類医薬品が約29％を占める制酸薬も、2009年は前年比11.6％減の84億円。ファモチジンなどH2ブロッカーは第1類、テプレノン、スクラルファートなどは第2類となる。「ガスター10」を始めとする第1類医薬品は大幅に売上げが減少し、第2類を含めた制酸薬全体でも市場規模は2桁減となった。第1類医薬品は6月以降販売不振が続いているという。
同社は、薬剤師不足は6年制新卒薬剤師が輩出される12年まで解消する見通しはなく、今後は登録販売者でも対応可能な第2類製品に注目が高まると予測。第1類医薬品の販売不振うけて、日本チェーンドラッグストア協会は独自の販売マニュアルを策定し、第1類拡販に向けた取り組みを強化しているという。
一方で、2009年は春から世界的に新型インフルエンザが流行し、その影響で予防関連商品などの売上げは増え、薬局・薬店店頭では関連製品特需が発生した。消毒薬関連は前年比8.0％増の27億円だった。
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