2008年度診療報酬改定で「後発医薬品の使用が進んでいない」などの理由から、処方医のサインがなければ後発医薬品に変更できるよう処方せんの様式が変更されたが、調査では実際に後発医薬品に変更した処方せんの広がりは足踏み状態にある現状が浮き彫りになった。

• 「変更可」処方せんの比率は伸びていない
  　後発医薬品への「変更可」処方せんの割合は54.7％で、2年前の2008年6月調査の56.9％より若干減少した。うち実際に変更した処方せん枚数の比率も36.5％で、前回調査の34.7％から伸びていない。また、全ての処方せん枚数数に対する、実際に変更した処方せん枚数の比率は20.0％で、変更できなかった処方せんは34.7％だった。

• 「変更不可」処方せんは3割超
  　「変更不可」のサインがある処方せん枚数の比率は、全ての処方せん枚数数に対し31.9％だった。

　後発医薬品体制加算の取得状況についても調査された。1838店舗のうち体制加算を取得した薬局は53.6％と過半数に上った。後発医薬品調剤体制加算が3段階に分かれてから初の調査で、「体制加算3」（数量割合が30％以上、17点）が22.3％ともっとも多く、「体制加算1」（同20％以上、6点）20.3％、「体制加算2」（同25％以上、13点）11.0％と続いた。

　一方、医療用医薬品の在庫品目数は平均1111.4品目で、このうち「500〜1000品目未満」44.5％、「1000〜1500品目未満」33.0％、「1500〜2000品目未満」15.1％、「2000品目以上」5.8％となっている。このうち、後発医薬品の在庫品目数は平均239.9品目で、2年前調査の202.2品目からの変化は少ない。1ヵ月の処方せん枚数は、「1000枚以上2000枚以内」がもっとも多く46.3％、「1000枚未満」は20.1％だった。

社団法人日本保険薬局協会