つくばウエルネスリサーチが開発した「e-wellnessシステム」を利用し、薬局を拠点に薬剤師らがメタボや生活習慣病の予防に向けた運動や食事指導をするというもの。

　e-wellnessシステムは、インターネットや通信機能の付いた歩数計や体重体脂肪計などを活用し、数万人規模を対象に運動・食事指導と日常生活のアドバイスを提供するというサービス。すでに20以上の自治体、健保組合、企業健保などに中高齢者対象のプログラムを提供しているという。

　事業は2008年より文部科学省が所管する「知的クラスター創成事業」に採択され、仙台市、東北大学との産学官連携の取り組みとして始められた。2009年には仙台圏の14薬局、地域住民150名の参加を得て、8ヵ月間の実証研究を行った。今年はこれを拡大し東京、宮城、岩手、新潟、福島の5都県50ヵ所で開始する。

　参加者は歩数計を携帯し毎日の歩数をカウント、自宅では体重体脂肪計で計測、得られたデータを記録した歩数計を薬局店頭に持参し、それをもとに薬剤師が健康増進アドバイスを行う。テレビ電話などの情報通信技術（ICT）の活用も計画している。

　つくばウエルネスリサーチでは「地域の身近な薬局を拠点にし、日常生活をモニタリングしながら、薬剤師が健康づくりを目に見えるかたちでアドバイスすることで、参加者のやる気を引きだせる」と述べている。

つくばウエルネスリサーチ
ウェルファクラブ〜筑波大学の研究成果に基づいた個別運動・栄養プログラム〜
先進予防型健康社会仙台クラスター]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/05/000587.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/05/000587.php ニュース Thu, 27 May 2010 16:32:39 +0900 　内閣府が「平成22年版食育白書」を公表した。食育の認知度は高まりをみせているものの、特に若い世代で食生活に関して改善すべき点が少なくないという。
　「食育白書」は、食育基本法で規定された政府が毎年国会に提出しなければならない「食育の推進に関して講じた施策に関する報告書」。

　第1部は「若い世代の食生活の改善」をテーマとして、20歳代、30歳代の若い世代に焦点を当て、食生活の現状と企業や地方公共団体での食生活改善への取組みを紹介している。また、第2部では、2009度に講じた、家庭、学校、保育所、地域での食育推進施策の状況について紹介している。

　白書では、食育への関心が高い人ほど、「バランスの良い食事」をとり、「食事の量とバランス」を理解している傾向があり、朝食を毎日食べる人の割合が高いことが示された。

　主な内容は次の通り――

• 「食育」という言葉を知っていた人の割合は75.8％。2005年調査の52.6％に比べ23％上昇した。
  　食育への関心は全体に高まっている。ただし20歳代〜30歳代の若い世代は他の年代に比べ関心度が低く、20歳代男性は5割未満。特に若い世代の食生活では栄養の偏りや朝食の欠食など改善すべき点が少なくない。

• 食育への関心が高い人ほど、主食・主菜・副菜の3つをそろえたバランスの良い食事をとり、「1食の適量とバランス」を理解し、食事に対する満足度も高い傾向がある。

• 朝食を「ほとんど毎日食べる」人の割合は85.6％。
  　年代別・性別にみると、朝食を「ほとんど毎日食べる」人は60歳代男性（92.4％）、70歳以上男性（97.5％）、60歳代女性（95.3％）、70歳以上女性（95.3％）で高く、20歳代男性（51.4％）、30歳代男性（64.8％）、20歳代女性（68.5％）で低い。

• 朝食を毎日食べる人の割合は、男女とも未婚者より既婚者の方が高くなり、労働時間が長いほど低くなる傾向がある。

• 通勤時間が短い人ほど朝食を毎日食べる傾向がある。また、「余暇・休養や家族との関わりに当てたい時間を、かなり仕事でとられる」という人は朝食を食べない傾向がある。

• メタボリックシンドロームの予防や改善のために適切な食事や運動を「半年以上継続的に実践している」という人の割合は年々増えているが、33.3％と3人に1人にとどまる。

• 全ての都道府県が食育推進計画を作成しているが、市町村では37.3％（653市町村）。ただし、教育ファームの取組を計画的に行っている市町村の割合は19.4％で、前年度の9.2％に比べ増えている。

　若い頃の食習慣は成人してからも大きく影響することから、学校における食育の指導内容の充実も検討されている。

　白書では大学、企業、地方公共団体などで行われている特に若い世代の食生活の改善をはかるために取り組まれている具体的な活動内容も紹介している。

　とりあげられた事例は、京都大学生協の「みんなで朝ごはんプロジェクト」、奈良女子大学の「朝食食べてダイエット」、大王製紙や日立の栄養指導の実施例、岡山県の「外食世代の健康づくり推進事業」、大阪府藤井寺保健所の「食環境整備連絡会議」など。

　果汁を搾った後のレモン果皮には、抗酸化作用をもつポリフェノール成分が多く含まれる。しかし、ポリフェノールは安定的な醗酵処理を行うのが難しいので、これまで食品素材として利用されていない。

　研究では、レモン果皮中に糖と結合した配糖体として含まれるポリフェノールを、酵素処理によって糖部分を分離し、さらに麹（こうじ）菌の1種を用いて醗酵処理を行い、より高い抗酸化作用をもつ新規ポリフェノールを製造するのに成功した。

　このポリフェノール素材の安全性や有効性を確かめるために動物実験を行ったところ、血圧の低下作用が認められたという。一酸化窒素の合成酵素の発現を促し、動脈を拡張させ血流を高める作用もみられた。

　ヒト臨床試験を行ったところ、血管内皮機能の改善作用があることがあきらかになった。血管内皮細胞に作用し血管を拡張、血流や血液の凝集などをの調節を改善するという。

　血管内皮機能の改善は、メタボリックシンドロームや生活習慣病と関わりの深い血管疾患の予防につながると注目されている。

　JSTでは「新たに開発された新規ポリフェノール素材は、レモンの果皮部を利用した天然由来のもので、抗酸化作用の高い、健康の維持・増進に役立つ新たな機能性食品の素材となる」と述べている。

麹菌を利用したレモン果皮由来の新たな機能性ポリフェノールの製造技術の開発に成功（ＪＳＴ委託開発の成果）（科学技術振興機構） ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000592.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000592.php ニュース Fri, 04 Jun 2010 11:59:43 +0900 　東京都練馬区は6月から、練馬区薬剤師会と連携し、区内47ヵ所の薬局で禁煙したい区民への支援にのりだした。薬剤師による禁煙に関する情報提供、禁煙相談、医療医薬品を除く禁煙補助剤を使った禁煙支援を行う。
　禁煙の第一歩は、ニコチン切れによっておこるイライラなどの離脱症状を克服すること。区内47ヵ所の「禁煙支援薬局」では、「タバコに、さようなら」と記したステッカーを提示、禁煙についての相談にのるほか、離脱症状を抑えるためにニコチンパッチなどの禁煙補助剤を区が助成する。薬局の一覧を区ホームページで公開している。

　禁煙相談を受けた人のうち100名（申込み順）を対象に、通常8週間の使用が必要な禁煙補助剤の最初の2週間分の費用（6000円相当）を区が助成する。公共施設などでの喫煙を制限する自治体が増えているが、同区のような取り組みは珍しい。

　支援薬局で禁煙相談を受付け、希望者は利用申込書に記入。その後は追跡アンケートへの協力を条件に、まずニコチンパッチ1週間分を無料で支給。1日1枚使用し、禁煙が1週間続いたら、さらに1週間分が支給される。禁煙がもっともつらい時期とされる2週間分を助成することで、禁煙を促す考え。禁煙に成功すると、区から表彰状が送られる。

　区の健康推進課では「区民に身近な薬局を禁煙支援薬局として、禁煙支援の拠点に位置づける。禁煙を希望する区民にきめ細やかな支援を行える」と説明。区薬剤師会も「薬剤師の職能をいかし、禁煙支援を行いたい」としている。

区内の禁煙支援薬局で禁煙のためのアドバイスを受けられます（練馬区）
　　練馬区禁煙支援薬局一覧表

　民間調査会社の富士経済がまとめた一般用医薬品の市場調査によると、薬局・薬店では、薬剤師不足に起因する「第1類」医薬品取扱店の減少や、薬剤師不在時の販売機会ロス、リスク分類別の店頭陳列変更などが生じ、販売実績にも影響を及ぼしている。

　総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液などの胃腸薬市場は、2009年は前年比4.2％減の406億円だった。制酸薬を中心とした第1類医薬品は販売が規制され、売上げが減少した。

　第1類医薬品が約29％を占める制酸薬も、2009年は前年比11.6％減の84億円。ファモチジンなどH2ブロッカーは第1類、テプレノン、スクラルファートなどは第2類となる。「ガスター10」を始めとする第1類医薬品は大幅に売上げが減少し、第2類を含めた制酸薬全体でも市場規模は2桁減となった。第1類医薬品は6月以降販売不振が続いているという。

　同社は、薬剤師不足は6年制新卒薬剤師が輩出される12年まで解消する見通しはなく、今後は登録販売者でも対応可能な第2類製品に注目が高まると予測。第1類医薬品の販売不振うけて、日本チェーンドラッグストア協会は独自の販売マニュアルを策定し、第1類拡販に向けた取り組みを強化しているという。

　一方で、2009年は春から世界的に新型インフルエンザが流行し、その影響で予防関連商品などの売上げは増え、薬局・薬店店頭では関連製品特需が発生した。消毒薬関連は前年比8.0％増の27億円だった。 ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000596.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000596.php ニュース Tue, 08 Jun 2010 10:23:37 +0900 　厚生労働省医薬食品局審査管理課は7日、医療用医薬品を一般用医薬品（スイッチOTC）へ転用する候補19成分を公表した。リストにはα-グルコシダーゼ阻害薬の「ボグリボース」と「アカルボース」も加えられた。
　候補リストは日本薬学会がまとめたので、糖尿病治療薬の「ボグリボース」と「アカルボース」、ACE阻害薬の「キナプリル塩酸塩」、コレステロール抑制薬の「コレスチミド」など7成分が加えられた。

　厚労省は、5月28日に日本医学会と分科会108団体に対して候補成分リストを送付しており、8月30日までスイッチOTCへの転用について意見を聞く。11月の薬事・食品衛生審議会一般用医薬品部会で審議する。

　「ボグリボース（販売名：ベイスン）」および「アカルボース（販売名：グルコバイ）」については、臨床で安全性が確認されており、単独使用による低血糖のリスクが低く、少量を服用すれば副作用も軽いことや、スイッチOTCへ転用することで糖尿病の初期治療が可能となり、「セルフメディケーションによる症状発現と進展の予防はリスクを上回る」と強調している。

　定期健診などで耐糖能異常を指摘され、前糖尿病の状態にある人を対象に適応とすることを想定。2型糖尿病の境界型や初期では自覚症状が乏しく、健診などでも耐糖能異常を指摘され自覚することが少なく、食後高血糖を改善するために一部で健康食品やサプリメントが用いられている現状を指摘している。また、薬剤師の関与が進むことにより、末診断例の受診勧奨が促される効果も期待している。

　ボグリボースについては「OTCボグリボース販売実践ガイダンス」も公表、想定している用量・用法は「1回0.2mg、1日3回毎食直前」。アカルボースの用量・用法は「1回50mg、1日3回毎食直前」。効能・効果はともに「境界領域の食後過血糖の改善」となっている。

　ただし、「連切な販売を行なうため、薬剤師が以下の研修を受けられる環境整備も必要」とし、また、「症状の把握や副作用の早期発見と対処に関する販売実践ガイダンスが必要」としている。

　今回、日本薬学会が選定した19成分は次の通り――

候補成分の一覧

成分名	投与経路	備考
ボグリボース(経口）	内服	糖吸収抑制薬
アカルボース(経口）
カプトプリル(経口）	内服	降圧薬
エナラプリルマレイン酸塩(経口）
アラセプリル(経口）
デラプリル塩酸塩(経口）
シラザプリル水和物(経口）
リシノプリル水和物(経口）
ベナゼプリル塩酸塩(経口）
イミダプリル塩酸塩(経口）
テモカプリル塩酸塩(経口）
キナプリル塩酸塩(経口）
トランドラプリル(経口）
ペリンドプリルエルブミン(経口）
コレスチミド(経口）	内服	コレステロール吸収抑制薬
ドンペリドン(経口）	内服	消化管運動調整薬
ベポタスチンベシル酸塩(経口）	内服	抗アレルギー薬
オロパタジン塩酸塩(経口）
セチジリン塩酸塩(経口）

医療用医薬品の有効成分のうち一般用医薬品としても利用可能と考えられる候補成分について（厚生労働省）
医療用医薬品の有効成分の一般用医薬品への転用に係る候補成分検討報告書]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000599.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000599.php ニュース Thu, 17 Jun 2010 13:53:19 +0900 　厚生労働省は、昨年6月に施行された改正薬事法がOTC医薬品を販売する薬局などでどれくらい定着しているかを把握するため、覆面調査を行い結果を公表した。それによると、薬剤師に取り扱いが限定されている第1類薬について、文書を用いた説明をしていた例は約半数にとどまり、約2割は全く説明をしていなかった。

　調査員が「一般消費者の目線」で第1類医薬品の取扱状況や従事者の対応などをチェックできるよう、覆面調査の形式で今年1〜3月にかけて実施された。

　対象となった第1類医薬品、第2類・第3類医薬品は、「総合感冒薬（内用）」、「ヒスタミンH2受 容体拮抗剤含有薬」、「鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬」、「制酸・健胃・消化・整腸を2以上標榜するもの」、「胃腸鎮痛鎮けい薬」。

　新販売制度ではOTC医薬品を、含有する成分を副作用や相互作用、使用方法の難しさなどの項目で評価し、第1類〜3類の3グループに分類している。安全性のうえで特に注意を要する第1類薬を販売は薬剤師が対応し、文書での医薬品の効果や副作用などの情報提供や相談に対応することが義務付けられている。

　調査では、第1類医薬品の取扱いがあったのは薬局の88.4％、薬店の47.6％、うち第1類医薬品の情報提供に関する解説の掲示を確認できたのは48.0％（薬局43.1％、薬店56.6％）と半数未満にとどまることが分かった。

　情報提供者や対応した店舗従事者が薬剤師だったのは、70.4％（薬局65.8％、薬店75.9％）。情報提供者が名札を付けておらず、薬剤師かどうかが分からなかった例が23.4％、販売資格のない登録販売者が対応した例が3.3％、一般従事者が販売した例も2.9％あった。

　また、「購入前に文書を用いて詳細な説明があった」のは50.5％と半数以上に上ったが、文書を用いずに口頭のみで説明した例が22.5％、文書のみを渡して済ませる例が7.1％あった。「購入時に説明自体がなかった」は19.8％に上った。

　名札の着用が徹底されていた店舗では、店舗内の掲示や、医薬品購入時の情報提供などが遵守されている傾向がみられた。「名札を全員つけていた」店舗では、「購入前に文書を用いて詳細な説明があった」が62.2％と高かった。

　インターネットや電話で申込み、第1類医薬品や第2類医薬品が購入できるかも調査された。改正薬事法では、第3類薬以外は原則として郵送などで買えなくなった。しかし調査では、一般客を装った調査員がインターネットのサイトや電話を通じ、第1類薬と第2類薬の購入を試みたところ、10件中6件で購入することができた。

平成21年度「一般用医薬品販売制度定着状況調査」調査結果報告書（厚生労働省）]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000600.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000600.php ニュース Mon, 21 Jun 2010 16:21:16 +0900 　保険薬局を利用した患者の3分の1以上は一般用医薬品（OTC薬）も併用しており、処方薬を含め平均8種類の薬剤を服用している――高齢者を対象に実施した薬の飲み合わせなどに関する調査で、こんな実状があきらかになった。

　広島県地域保健対策協議会と同県薬剤師会の協力のもと、県内の保険薬局を利用している患者に、日常的に利用している薬やサプリメントなどを入れる茶色のバッグ（ブラウンバッグ）を配布し、後日、薬局窓口にバッグを持参してもらい、薬剤師が飲み合わせなどを対面で確認した。

　調査期間は2009年10〜12月の3カ月間で、利用者508人から情報を得た。年齢は75歳以上の高齢者が53％ともっとも多かった。

　その結果、処方薬の使用者数は493人（97％）で、うち5剤以上の処方薬を日常的に服用している多剤併用は62％を占めた。一方で、OTC薬とサプリメントの服用は、それぞれ36％と56％あった。

　服用薬の飲み合わせでは、処方薬とサプリメントの併用は全体の53％と半数に上った。処方薬とOTC薬の併用は35％で、3種類の薬剤併用が15％だった。1人あたりの平均薬剤数は、全薬剤、処方薬、OTC薬、サプリメントがそれぞれ8.0剤、6.6剤、1.6剤、1.8剤だった。

　うち重複投与は、アロプリノール（高尿酸血症治療薬）、センノシド（便秘治療薬）、テプレノン（胃腸薬）が1件ずつあった。さらに、横紋筋融解症のおそれがあるとして原則併用禁忌となっているベザフィブラートとHMG-CoA還元酵素阻害薬の併用が2件みつかった。

　研究者らは「医療医薬品を一般用医薬品に転用したスイッチOTCも増えている。医師の処方せんが必要な処方薬間での相互作用の問題だけでなく、処方薬とOTC薬、処方薬とサプリメントなどの飲み合わせにも十分に注意する必要がある」と述べている。

　なお、薬局で薬剤師が服用薬チェックを行うことについて、利用者の大多数は好意的に受けとめており、ポジティブな意見が9割以上を占めた。

　「薬の使い方がよく分かった」（51％）、「自分に合った治療なのか確認できた」（43％）、「相互作用・副作用の不安が減った」（37％）という意見が多くみられた。一方、「薬を持ってくるのが面倒」（36％）などの意見もあった。

　この点について「服用薬に対し不安や疑問をもつ患者も多い。薬剤師による服用薬チェックは、情報提供や服薬指導など患者とのコミュニケーションツールとして役立ち、高齢者の薬物治療の適正化にも有用な手段となるだろう」と述べている。

ブラウンバックでおくすりチェック！（広島県薬剤師会）
　　無料で確認!　くすりとサプリの飲み合わせ（PDF）
「ブラウンバック運動−薬局薬剤師による服用薬の包括的な併用実態調査」報告書（日本薬剤師会） ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000603.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000603.php ニュース Tue, 22 Jun 2010 19:33:17 +0900 2010年6月26日（土） http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000556.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/06/000556.php Sat, 26 Jun 2010 16:19:46 +0900 　大阪府内で調剤薬局を展開するファルメディコ（大阪市）はこのほど、画面上で聴診したい体の位置をタッチすると疑似聴診体験ができるiPhone/iPad用アプリケーション「タッチde聴診」の配信を開始した。
　同社が展開する薬局チェーンでは、薬剤師によるバイタルサイン（脈拍、体温、血圧など体の生命的な徴候）チェックの必要性を提唱。「聴診はバイタルサインのひとつ。薬剤師がアドバイスすることで、生活者の関心を高めることができる。早期の健診や治療を促すなど効果は大きい」としている。

　同アプリでは、画面に表示された上半身のイラストをタッチすると、触れた部位のリアルな聴診音を聞くことができる。音の種類は、実際にヒトから収録した心音、呼吸音（通常音・深呼吸音）、腸ぜん動音がある。年齢や喫煙歴の有無などの設定選択も可能。

　バイタルサインチェックに携わる医療従事者や学生、一般が対象。日本版と英語版の2種類があり、購入金額は350円。インターネットで購入しダウンロードできる。

　同社は、薬剤師がセルフメディケーションの推進に積極的に携わる新しい薬局のあり方を提唱している。

聴診体験ができる「タッチde聴診」の画面

　ロコモティブシンドローム、膝痛・腰痛への体感効果、ジョギングなど筋肉疲労サポートに対応した素材は大きな伸びを示しており、なかでもコラーゲンは前年比38.7％増の172億円、ヒアルロン酸は同42.3％増の138億円、グルコサミンは同54.8％増の48億円となっている。筋肉疲労をサポートする素材として期待されるアンセリン・カルノシンは同6倍の12億円。

　一方、行政側は予防医療によって医療費抑制をはかりたい考えで、表示方法の見直しや抗酸化作用の評価基準作成など、健康食品の基準策定へと動いているという。

富士経済 ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000614.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000614.php ニュース Tue, 06 Jul 2010 20:12:05 +0900 　日本薬剤師会はこのほど、薬剤師による医薬品販売制度への対応の徹底を促すため、都道府県薬剤師会に向けて、会員薬局・店舗販売業における自主点検に関する通知をだした。
　厚労省が6月に公表した「一般用医薬品販売制度定着状況調査」は、昨年6月に施行された改正薬事法がOTC医薬品を販売する薬局などでどれくらい定着しているかを把握するために実施した調査。それによると、全国の薬局・店舗販売のうち、「医薬品の区分陳列」、「従事者の名札の着用」、「第一類医薬品販売時の情報提供」などに十分に対応していた薬剤師の比率が低かった。

　これを受けて日本薬剤師会では、「薬剤師の対応が不十分であることが示されたと受けとらざるをえない」として、6月18日に上記調査に関する見解を公表し、都道府県薬剤師会に向けて、会員薬局・店舗販売業における自主点検を徹底させるよう通知を出した。

　薬局・店舗販売業で、所属する都道府県薬剤師会からの案内にしたがい自主点検を実施し、新たな医薬品販売制度への対応を徹底するよう求めている。各都道府県薬剤師会から点検表等が送付するほか、ホームページでも「新チェック表」などをダウンロードできるようにした。

新たな医薬品販売制度の対応状況に関する自主点検等のお願い（社団法人日本薬剤師会）
　　A. 項目と評価のポイントを並べたタイプ（PDF）
　　B. 項目と評価のポイントを分けたタイプ（PDF）

関連情報
OTC医薬品：第1類医薬品の情報提供は半数未満（セルフメディケーション Pro.） ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000615.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000615.php ニュース Tue, 06 Jul 2010 20:44:19 +0900 　後発医薬品（ジェネリック医薬品）を利用することで薬剤費を軽減できると見込まれているが、日本保険薬局協会が2010年6月に会員薬局を対象に行った調査結果によると、後発医薬品の利用は2年前に比べそれほど増えていない。

　2008年度診療報酬改定で「後発医薬品の使用が進んでいない」などの理由から、処方医のサインがなければ後発医薬品に変更できるよう処方せんの様式が変更されたが、調査では実際に後発医薬品に変更した処方せんの広がりは足踏み状態にある現状が浮き彫りになった。

• 「変更可」処方せんの比率は伸びていない
  　後発医薬品への「変更可」処方せんの割合は54.7％で、2年前の2008年6月調査の56.9％より若干減少した。うち実際に変更した処方せん枚数の比率も36.5％で、前回調査の34.7％から伸びていない。また、全ての処方せん枚数数に対する、実際に変更した処方せん枚数の比率は20.0％で、変更できなかった処方せんは34.7％だった。

• 「変更不可」処方せんは3割超
  　「変更不可」のサインがある処方せん枚数の比率は、全ての処方せん枚数数に対し31.9％だった。

　後発医薬品体制加算の取得状況についても調査された。1838店舗のうち体制加算を取得した薬局は53.6％と過半数に上った。後発医薬品調剤体制加算が3段階に分かれてから初の調査で、「体制加算3」（数量割合が30％以上、17点）が22.3％ともっとも多く、「体制加算1」（同20％以上、6点）20.3％、「体制加算2」（同25％以上、13点）11.0％と続いた。

　一方、医療用医薬品の在庫品目数は平均1111.4品目で、このうち「500〜1000品目未満」44.5％、「1000〜1500品目未満」33.0％、「1500〜2000品目未満」15.1％、「2000品目以上」5.8％となっている。このうち、後発医薬品の在庫品目数は平均239.9品目で、2年前調査の202.2品目からの変化は少ない。1ヵ月の処方せん枚数は、「1000枚以上2000枚以内」がもっとも多く46.3％、「1000枚未満」は20.1％だった。

社団法人日本保険薬局協会 ]]> http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000618.php http://www.self-medication.ne.jp/pro/2010/07/000618.php ニュース Wed, 21 Jul 2010 12:23:20 +0900